仕事を辞めて転職活動するなら最低でも15万バーツは用意しておきたい
タイは物価も安いので、割と安い資金で仕事せずにブラブラしているというのも可能ではある。
だが、仕事を辞めてから転職活動する予定の場合、最低でも15万バーツの転職活動資金は用意しておきたいところだ。
これは転職活動の期間を「3ヶ月間」と設定した場合の試算である。
転職活動資金15万バーツの内訳
1ヵ月目の生活費 | 25,000THB |
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2ヵ月目の生活費 | 25,000THB |
3ヶ月目の生活費 | 25,000THB |
職が決まって最初の給与が出るまでの生活費 | 25,000THB |
引っ越し費用 | 20,000THB |
ビザラン費用(2回) | 20,000THB |
予備費用 | 10,000THB |
合計 | 150,000THB |
1ヶ月の生活費について
アパートの家賃と光熱費、水道代などをあわせて10000バーツ。1日の食費、雑費などの合計が500バーツ、30日間だとすると15000バーツ。合計すると25000バーツだ。
もっと安く生活することも可能だろうが、余裕をもってこの金額を設定した。生活費の中から、面接が入ったときの交通費も出さねばならないだろう。
「職が決まって最初の給与が出るまでの生活費」も見落としてはならないポイントになる。月初に入社しても、会社によってはその月に給料が支払われず、給料の支払いは翌月ということもあろう。その分を勘案して1ヶ月分の生活費を余分に貯金しておかねばならない。
引っ越し費用
タイで転職するときに、前職のときに通っていた会社の近くで新しい仕事が見つかるとは限らない。場合によっては、どうしても引っ越しを余儀なくされることもあるだろう。
タイでアパートを借りるときには、家賃の3ヶ月分をデポジットとして支払うことも多いため、ここでは引っ越し費用として20000バーツという設定をしてみた。
また、運転手付きのピックアップトラックを業者に頼んだ場合、移動する距離によっては2500バーツほど取られることもある。筆者がバンコクからチャチュンサオに引っ越した時はその金額を請求された。距離が遠くなればなるほど金額は高くなることを覚悟したほうがよさそうだ。
ビザラン費用(2回)
ビザランはなぜ2回なのか。それは、職場を辞めたときにまず1回、観光ビザを取得しにタイ国外に出る必要があるからだ。タイの職場を辞めると辞めた日から数えて7日間でビザが切れてしまう。それを過ぎてオーバーステイすると、1日あたり500バーツの罰金を取られる。もう一回のビザランは、新たに決まった転職先でビジネスビザを取るために行なうビザランである。
どちらの場合も、ラオスのビエンチャンでビザを取得するのが今は多いケースだろう。後はペナン島、クアラルンプールなどだろうか。
飛行機代、ホテル代、ビザ費用、その他雑費などをあわせるとだいたい10000バーツ以内にはおさまるだろう。
バンコクからラオスのビエンチャンまで往復乗り合いバンに乗って行くようなビザツアーもある。それを使うとビザラン代が飛行機を使うときの半額ぐらいに抑えられる。
だが、安いからといってあまりオススメは出来ない。筆者はバンコクとビエンチャンを陸路で往復して、タイビザを取得するツアーに参加した。ハイエースのようなワゴンに乗って、片道10時間以上の旅になる。
ワゴンに長時間乗り続ける旅というのは、一種の荒行、苦行のような感じがした。ビエンチャンに着いて、ビザ申請が終わった後、半日ほどの自由時間があるが、「さあて、観光でもするか」という気分には決してならない。ワゴンの中ではウトウトするばかりで、あまりきちんと眠れていないわけだ。
ビザを取得してバンコクに戻ったあとはクッタクタに疲れきっていた。
どうしてもお金に余裕が無くて、それでもビザランをやらねばならないというときには、こういう方法もあるということで、陸路でのビザランツアーのことをここに書いた。
まとめ
いかがだっただろうか。
転職活動の期間が3ヶ月というのは、さすがに1ヶ月では内定をゲットしにくいということがあって、3ヶ月とした。企業側の書類選考が想定したよりも時間がかかることもある。
また、転職活動の期間が短くなると、自分の希望する職種や条件から遠い求人でも応募しなければならないこともあるだろう。
「隔週土曜日出勤の会社」は嫌だ!と思っていたのに、そういう条件の会社しか書類選考を通過出来ないような場合もあるだろう。
ある程度、お金に余裕があれば、焦って妥協するというようなことも無いが、お金が無ければ仕方なく求人に応募して内定を得てしまい、「ほんとは嫌だけどしょうがないから入社するか」みたいな後ろ向きな考えで入社を決めることにもなりかねない。
理想を言えば転職するなら在職中に次の職場は見つけておきたいものである。それが難しいのであれば、当座の資金としてこれぐらいは必要だろうという試算が本稿の意味するところであった。
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