人材を採用する企業がトレーニング期間をどれぐらいの間だと考えているか
面接で確認しておきたいこととして、これから受けようと思っている企業側が、「雇う人材がどれぐらいで一人前になって欲しいか」ということを確かめておくことは重要だ。
企業によっては未経験の人材を雇ったとしても、じっくり時間をかけて育てるという方針をもった会社もある。反対に即戦力を期待していて、すぐに結果が欲しいと思っている場合もあろう。
その辺りのミスマッチを防ぐことはとても大切なことだ。
筆者が面接を受けたことのある某半導体商社の場合、「どれぐらいで一人前になって欲しいですか」という質問に対して、「三ヶ月」という答えが返って来た。
さすがに三ヶ月じゃあいくら何でも無理だろうと思って、面接終了後にその会社には断りの連絡を入れた。
どの企業も「これまで業務経験が豊富にあって、すぐに現場で活躍できる人材が欲しい」だろう。
とはいえ、過去の職歴にがっちりと当てはまるような求人はそう簡単に見つからないと思う。そのため、育成期間の質問に対しては、「１年間」というぐらい余裕をもった返答をくれるぐらいの企業がいい。
この育成期間について確認が取れていないと、試用期間内で解雇されることも十分にありえる。
「石の上にも3年」なんてよくいわれるが、どんな仕事も最低でも3年はやらないと身に付かないだろう。
ましてや、タイという異国の地において、現地採用で当該業務にほとんど未経験で飛び込んで来た人材が、3ヶ月だとか、6ヶ月なんて短い期間で結果が出せるようになるとは思えない。とくに、複雑な業務が絡み合っていて、組織として仕事を進めて行くような場合は、覚えなければいけないことは山程あるだろう。
日系企業の駐在員や出向者の中には「新卒からずっと同じ会社にいました！」という人も多い。社会人経験が10年以上あって経験も豊富な状態でタイに来ているので、現地採用組と差があって当然なのである。
まとめ
日本での業務経験が不足していると自覚しているなら、タイでの職探しにおいて、なるべく過去の経験を活かせる仕事を目指した方がいい。
未経験で、それでも新しい仕事に就きたいなら、面接でトレーニング期間の長さの確認はやっておいたほうがいい。その確認をやっておけば、「金銭的に余裕のある企業なのかどうか」とか、「人を育てる意志のある企業なのかどうか」といったことを判断するための材料に出来る。